教育にかかる平均費用と貯め方(幼稚園~大学)

子供の教育費用に関しては文部科学省が調査した「学習費調査」によって平均額が算出されています。

公立か私立か、理系か文系かなどコースによって大きく差があることがわかりますが、最低でも813.5万円(全て公立・国立大学の場合)の資金が必要になります。

念のためにこれ以上の費用が掛かることを予定しておく方が良いでしょう。

平均学習費用

幼稚園~高校まで(単位:万円)

公立 私立
幼稚園(3年) 73.0 161.2
小学校(6年) 200.2 824.0
中学校(3年) 141.5 380.2
高校 (3年) 156.2 313.2
570.9 1678.6

※学習費調査(文部科学省平成18年度)

大学(単位:万円)

合計
国立大学 (4年) 242.6
私立文科系 (4年) 379.8
私立理科系 (4年) 516.4
私立大学医科(6年) 1701.5
私立大学歯科(6年) 1835.1

※文部科学省調査

一般的には大学入学時までに200万円を目標に準備しておくケースが多いようです。

教育費用の貯め方

以外と大きな教育費用、どう貯めるかは気になる点だと思います。細かく分ければキリがありませんが、大きく分類すると次の二通りが一般的です。

・貯蓄する

・保険に加入する

貯蓄はそのまま、当たり前の方法ですが毎月少しずつ定額を銀行などへ預け入れていく方法ですが、「保険」と聞いて疑問に感じたあなたは要注意。貯蓄目的の保険は単に預金する以上に様々なメリットがあります。

ポイントは『親に万一のことがあった時』誰が教育費を用意してくれるのか、というところです。

貯蓄の場合

もっとも手軽、簡単な方法は定期預金などで毎月貯蓄していく方法ですが、もし病気や怪我で親が働けなくなったとき、最悪死亡した時にそれ以降貯蓄することはできません。

仮に100万円を貯蓄していたとしても、働けなくなった期間の生活費や医療費等で出費がかさみ、全てを教育費にあてることが出来るかどうかもわかりません。

保険の場合

例えばこども保険(学資保険)と呼ばれる保険を使えば、子供の入学時などに契約に応じてまとまったお金を受け取ることができます。

保障内容やオプションにもよりますが、払った保険料かそれ以上のお金が戻ってくる商品もあります。

しかも、貯蓄と大きく違うのは親が働けなくなったときに保険に加入していればそれ以降の保険料は免除され、満期時(子供入学時など)にはしっかりとお金が受け取れるのです。

更に、保険商品によっては子供の生活費を補うための育英資金や、子供に万一のことがあった場合の医療費も保証してくれる契約もあります。

学資保険

学資保険や教育費に関しては「保険市場」の公式サイトでも詳しい情報が掲載されていますので役に立つと思います。

右の学資保険に関する情報は保険比較の保険市場に掲載されています。

保険の考え方、選び方

子供の教育費を貯めるために保険を考える際、学資保険以外にも終身保険や定期保険を使うケースがあります。

「低解約返戻金型」と呼ばれる終身保険などを利用して、途中で解約して戻ってくるお金を教育費にあてる方法です。

低解約返戻金型保険』(終身保険)の詳細はコチラ

とはいえ、保険を使って教育費を上手に補うにはそれなりの知識が必要になりますし、保険の比較にも手間がかかります。

詳しく知りたい場合はファイナンシャル・プランナーなどのお金の専門家にアドバイスを受けるといいですね。

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