子供の平均的な教育費【幼稚園~大学卒業】と教育資金の貯め方
子供の教育費用に関しては文部科学省が調査した「学習費調査」によって平均額が算出されています。
公立か私立か、理系か文系かなどコースによって大きく差があることがわかりますが、最低でも813.5万円(全て公立・国立大学の場合)の資金が必要になります。
念のためにこれ以上の費用が掛かることを予定しておく方が良いでしょう。
平均的な教育費用(文部科学省学習費調査より)
公立 | 私立 | |
幼稚園(3年) | 73.0 | 161.2 |
小学校(6年) | 200.2 | 824.0 |
中学校(3年) | 141.5 | 380.2 |
高校 (3年) | 156.2 | 313.2 |
計 | 570.9 | 1678.6 |
※学習費調査(文部科学省平成18年度)
合計 | |
国立大学 (4年) | 242.6 |
私立文科系 (4年) | 379.8 |
私立理科系 (4年) | 516.4 |
私立大学医科(6年) | 1701.5 |
私立大学歯科(6年) | 1835.1 |
※文部科学省調査
・幼稚園から全て公立で国立大学の場合だと約820万円
・全て私立で大学も私立理科系の場合だと約2,200万円
教育資金の貯め方
教育資金を準備するには、一般的に二通りのパターンがあります。
ポイントは『親に万一のことがあった時』の備えをどうするかという点です。
A.金融機関で普通に貯蓄する
B.学資保険(こども保険)を利用する
学資保険は子供の将来の教育資金を準備するための保険で、支払った保険料と同等以上の満期金が支払われます。
学資保険のメリット
1.親に万が一があっても教育資金が確保できる
2.税制面で有利(万が一がなくても支払った保険料と同等以上の満期金)
万が一の時でも以後の保険料の支払いは免除され、満期金も全額支払われます。貯蓄の場合だと利子所得が20%(金融機関側で支払っている)がかかるのですが、学資保険の場合は一定額まで税金がかからないので制度的に有利な条件で満期金を受け取れます。
学資保険のデメリット
逆に学資保険のデメリットとしては途中解約した場合は元本割れのリスクもあります。
ただ契約通り支払っていれば高返礼率の満期金が受け取れるので、教育資金を確実に準備したいなら学資保険を利用するのが安心です。
子供のことを思うなら、大切なのは両親が健康でいること
教育資金を貯めることを考えれば、貯蓄と保険どちらを選ぶにしてもまず親が健康で生活費を工面できていることが大前提です。
学資保険だけではなく、ご夫婦の将来についても考えて改めて保険を検討してみてはいかがでしょうか。
自分で保険を調べたいなら一括資料請求が便利
学資保険についての資料も6社前後から一括資料請求ができます。
生命保険などその他の種類の保険についても種類が豊富なので、まとめて資料請求してみてもいいかもれません。
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